2003年 4月 1日現在

1. 「グループ分けされたデータの回帰分析について」, 『大阪大学経済学』, 第36巻, 第3･4号, 65-75, 1987年 3月.
2. 「税制改革と地域別税負担　−全国消費実態調査によるシミュレーション分析−」（大竹文雄（大阪大学助手）・福重共同論文）, 『大阪大学経済学』, 第37巻, 第1号, 42-53, 1987年 6月.
   
3. 「税制改革案の所得再分配効果　−全国消費実態調査によるシミュレー ション分析−」（大竹文雄（大阪大学助手）・福重共同論文）, 『大阪大学経済学』, 第37巻, 第3号, 23-31, 1987年12月.
4. "A New Approach to the Economic Inequality Based upon the Permanent Income Hypothesis,"Economics Letters, 29, 183-187, 1989年 2月.
5. 「実物資産と金融資産の代替性について」, 『大阪大学経済学』, 第38巻, 第3･4号, 173-184, 1989年 3月.
6. "Income Tax Progression and Income Unit: An Empirical Analysis," Collected Papers: A Memorial to the 60 Years Anniversary of Kobe University of Commerce, 155-169, 1990年 3月.
7. "Decomposition of the MSE of the Least Squares Estimator over an Interval Constraint," 『商大論集』（神戸商科大学）, 第42巻, 第4･5号, 537-541, 1991年 2月.
8. "Estimation of a Regression Model on Two or More Sets of Differently Grouped Data,"（福重・畠中道雄（帝塚山大学教授）共同論文）, Journal of Econometrics, Vol.47, No.2/3, 207-226, 1991年 2月.
9. 「個人年金需要の構造分析」（跡田直澄（帝塚山大学助教授）・福重共同論文）, 『季刊社会保障研究』, 第27巻, 冬号, 274-284, 1991年12月.
10. 「地価バブルの伝播について　−大阪府域における地価上昇と地価集中度の変化−」（跡田直澄（帝塚山大学教授）・福重共同論文）, 『帝塚山大学経済学』, 第2巻, 13-43, 1993年 3月.
11. "A Tax Progressivity Index Based upon the Expected Life-cycle Utility," Economic Studies Quarterly, Vol.44, 131-141, 1993年 6月.
12. "Testing for the Stationarity and the Stability of Equilibrium: With Application to International Capital Markets," （福重・畠中道雄（帝塚山大学教授）・古藤保次（帝塚山大学助教授）共同論文）, Advances in Econometrics, Sixth World Congress, Vol. I ( Christopher Sims ed., Cambridge University Press ), 3-45, 1994年 3月.
13. 「家計の資産選択行動と税制」, 『商大論集』（神戸商科大学）, 第45巻, 第5号, 1391-1421, 1994年 3月.
14. 「地価上昇の決定要因の分析　−大阪府域における金融機関の貸付行動と地価−」（跡田直澄（名古屋市立大学助教授）・福重共同論文）, 『金融経済研究』, 第7号, 53-62, 1994年 7月
15. 「人口の高齢化と個人年金需要　−トービット・モデルによるシミュレーション分析−」, 『信託奨励金論集』, 第15号, 132-140, 1994年11月.
16. "A Monte Carlo Study on the Interaction Between Model Selection and Testing Nonnormality in Autoregressive Models," Communications in Statistics: Simulation and Computation, Vol.23, No.4, 925-937, 1994年11月.
17. 「私的年金と公的年金の補完関係について　−３期モデルを用いたカリブレーション分析−」, 『オイコノミカ』（名古屋市立大学）, 第31巻, 第2･3･4合併号, 261-279, 1995年 3月.
18. 「消費税導入による消費者物価上昇効果の分析　−時系列モデルによる計測−」（本間正明（大阪大学教授）・滋野由紀子（大阪大学大学院）・福重共同論文）, 『経済研究』（一橋大学）, 第46巻, 第3号, 193-215, 1995年 7月.
19. 「地価監視区域制度の有効性　−名古屋市における地価上昇と地価形成−」（赤木博文（名城大学講師）・福重共同論文）, 『応用地域学研究』, 創刊号, 49-56, 1995年12月.
20. 「地価形成より見た大都市圏の通勤コスト」（赤木博文（名城大学講師）・福重共同論文）, 『住宅土地経済』, No.21, 20-27, 1996年 7月.
21. "On the Determinants of Household's Consumption Inequality: An Empirical Analysis for Japanese Workers' Households," Applied Economics Letters, Vol.3, 541-544, 1996年 8月.
22. 「貯蓄動機と生命保険需要　−個票データによる実証分析−」（後藤尚久（名古屋市立大学助手）・福重共同論文）, 『ファイナンス研究』, No.21, 85-102, 1996年 8月.
23. "Annual Redistribution and Lifetime Redistribution," Economics Letters, Vol.52, 269-273, 1996年 9月.
24. 「観測誤差を含んだロジット・モデルの推定：平均二乗誤差による比較」, 『オイコノミカ』（名古屋市立大学）, 第33巻, 第3･4号, 195-204, 1997年 3月.
25. 「遺産動機及びその他の貯蓄動機による生命保険需要　−マクロ・データによる実証分析−」, （後藤尚久（名古屋市立大学助手）・福重共同論文）, 『オイコノミカ』（名古屋市立大学）, 第33巻, 第3･4号, 241-254, 1997年 3月.
26. "Cointegrating Relationships and Covered Interest Parity Condition," 『オイコノミカ』（名古屋市立大学）, 第34巻, 第2号, 13-20, 1997年11月.
27. 「配偶者控除制度と既婚女子のパートタイム労働供給　−パート職種別シミュレーション分析−」（赤木博文（名城大学講師）・福重・跡田直澄（大阪大学教授）共同論文）, 『都市情報学研究』（名城大学）, 第3号, 37-50, 1998年 3月.
28. ｢鉄鋼業国際市場変化と北九州市産業構造変動のＶＡＲＸ分析｣（戴二彪（国際東アジア研究センター研究員）・福重・土井正幸（筑波大学教授）共同論文）, 『応用地域学研究』, 第3号, 109-115, 1998年 6月.
29. ｢家計のフィランソロピー活動の実証分析−寄付とボランティアとボランティア貯金−｣, 『生活経済学研究』, 第14巻, 165-176, 1999年 1月.
30. 「首都圏における郵便貯金と銀行預金の保有確率について　−プロビット・モデルによる分析−」, 『金融経済研究』, 第16号, 56-65, 2000年 1月.
31. ｢直接投資と企業税制｣（福重・前川聡子（大阪経済大学講師）共同論文）, 跡田直澄編, 『企業税制改革―実証分析と政策提言―』（日本評論社）, 第５章, 2000年 6月.
32. 「中高年のボランティア活動への参加行動−アンケート調査個票に基づく要因分析−」（跡田直澄（大阪大学教授）・福重共同論文）, 『季刊社会保障研究』, 第36巻, 第2号, 246-255, 2000年 9月.
33. ｢国民医療費の将来予測について｣（佐藤雅代（大阪大学大学院）・福重共同論文）, 『国民経済雑誌』, 第183巻, 第2号, 83-98, 2001年 2月.
34. 「日本の市町村財政におけるフライペーパー効果」（宮良いずみ（神戸大学大学院）・福重共同論文）, 『日本経済研究』, No.42，144-161, 2001年 3月.
35. 「都道府県別資本稼働率の推計」（宮良いずみ（神戸大学大学院）・福重共同論文）, 『国際協力論集』, 第9巻, 第1号, 123-136, 2001年 6月.
36. 「生活協同組合加入率の計量分析」（福重･檜康子(神戸大学大学院)共同論文）, 『ノンプロフィット・レビュー』, Vol.1, No.2, 143-150, 2001年12月.
37. ｢誤差修正モデルによる財政･金融政策の計量分析｣, 林敏彦･松浦克巳編著, 『金融変革の実証分析』（日本評論社）, 第２章, 2002年 2月.
38. "On the Model Selection Criteria for Demand System: Theil's Minimum Entropy Measure and Its Modification," （福重・大屋幸輔（大阪大学助教授）共同論文）Mathematics and Computers in Simulation, Vol. 59, 171-177, 2002年 5月.
39. ｢戦前期におけるわが国のマクロ生産関数と金融市場の発展｣, 『国際協力論集』、第10巻, 第1号, 117-126, 2002年 6月.
40. 「地域通貨の発生に関する計量分析」, 『ノンプロフィット・レビュー』, Vol.2, No.1, 23-34, 2002年 6月.
41. "The Canada-United States Bilateral Import Demand Function: Gradual Switching in Long-Run Relationships,"（紺野透（大阪大学大学院）・福重共同論文） Applied Economics Letters, Vol. 9, 567-570, 2002年 7月.
42. 「公営バス事業の効率性評価」（宮良いずみ（大阪大学大学院）・福重共同論文）, 『会計検査研究』，第26号, 25-43, 2002年 9月.
43. 「補助金行政から見た市町村合併のインセンティブ」（門前直孝（福井県庁）・福重共同論文）, 『地域学研究』, 第32巻, 第1号, 309-322, 2002年10月.
44. ｢わが国における警察サービスの効率性評価―フロンティア関数とDEAによる比較―｣（宮良いずみ（大阪大学大学院）・福重共同論文）, 『国民経済雑誌』, 第186巻, 第5号, 63-80, 2002年11月.
45. ｢日本の鉄鋼業の生産構造に関する計量分析―DEAを用いた規模の経済性の検討―｣（福重・宮良いずみ（大阪大学大学院）・各務和彦（大阪大学大学院）共同論文）, 『東アジアへの視点』（?国際東アジア研究センター）, 2002年12月号, 77-90, 2002年12月.
46. "Did NAFTA Cause the Structural Changes in Bilateral Import Functions between the US and Mexico?,"（紺野透（大阪大学大学院）・福重共同論文）Journal of Policy Modeling, Vol. 25, No. 1, 53-59, 2003年 1月.
47. 「貸出リスクの計量分析―地方銀行の貸出金利と収益率の関係から―」（福重・前川聡子（大阪経済大学講師）共同論文）, 林敏彦･松浦克己･米澤康博編著, 『日本の金融問題−検証から解決へ』（日本評論社）, 第10章, 2003年 3月.
48. 「NPO法人数の予測と決定要因の分析」, 『ノンプロフィット・レビュー』, Vol.2, No.2, 近刊.
49. ｢近年の家計の消費・貯蓄行動の変化−店舗の役割と高齢者の増加の影響について−｣（福重・各務和彦（大阪大学大学院）共同論文）, 『生活経済学研究』, 近刊.
50. 「わが国の消防活動の効率性評価：DEAによる分析」（宮良いずみ（大阪大学大学院）・福重共同論文）, 『応用地域学研究』, 第8号, 近刊.
51. 「賃金、フリンジ・ベネフィットと離職行動」（檜康子（神戸大学大学院）・福重共同論文）, 『経済政策ジャーナル』, 創刊号, 近刊.

1. 「資産税制の計量分析」（共同執筆）, 本間正明・跡田直澄編, 『税制改革の実証分析』（東洋経済新報社）, 第６章, 1989年10月.
2. 「税制改革のシミュレーション分析」（共同執筆）, 本間正明・跡田直澄編, 『税制改革の実証分析』（東洋経済新報社）, 第７章, 1989年10月.
3. 「設備投資　−投資行動を決めるもの−」（跡田直澄（名古屋市立大学助教授）・福重共同執筆）, 小泉進・本間正明編, 『日本型市場システムの解明』（有斐閣）, 第９章, 1993年 4月.
4. 「計量経済学を応用した実証分析のために　―経済統計学他のレポート作成 の心得―」, 『経済学･経営学　学習のために』（神戸大学経済経営学会）, 平成11年度前期号,　53-60, 1999年 4月.
5. 「国際化と所得税減税」, Intellectual Cabinet（国際研究奨学財団）, No.8,　4-5, 1999年 5月.
6. 「生命保険本来の役割から見たこれからの商品デザイン」, 『郵政』（郵政弘済協会）, 2000年９月号,　6-9, 2001年 9月.
7. 「経済統計学（データの話）」, 『経済学･経営学　研究のために』（神戸大学経済経営学会）, 75-80, 2002年 4月.