大竹文雄
| プロフィール | |
||
| おおたけ ふみお 大竹文雄 |
|
||
   |
|||
| 生 年 | ： | 1961年 | |
| 現 職 | ： | 大阪大学感染症総合教育研究拠点・特任教授(常勤) | |
| 称 号 | ： | 大阪大学特別教授 （平成25年7月1日〜平成28年6月30日) | |
| ： | 大阪大学栄誉教授（平成29年4月1日〜） | ||
| 勤務先住所 | ： | 〒560-0043 豊中市待兼山町1-7 | |
| 電話 | ： | 06-6850-5254 | |
| 電子メール | ： |  |
|
| 学 位 | ： | 大阪大学博士（経済学）1996年3月8日 | |
| 専門分野 | ： | 労働経済学・行動経済学 | |
| 科研費研究者番号 | ： 50176913 | ||
＜学歴＞ ＜職歴＞ ＜所属学会＞ ＜編集委員＞ ＜レフェリー＞
| 京都府立東宇治高等学校 | 1976年4月〜1979年3月 | |
| 京都大学経済学部 | 1979年4月〜1983年3月 | |
| 大阪大学大学院経済学研究科博士前期課程 | 1983年4月〜1985年3月 | |
| 大阪大学大学院経済学研究科博士後期課程 | 1985年4月〜1985年6月 |
| 大阪大学経済学部助手 | 1985年7月〜1988年3月 | ||
| 大阪府立大学経済学部講師 | 1988年4月〜1990年3月 | ||
| 大阪大学社会経済研究所助教授 | 1990年4月〜2001年4月 | ||
| 大阪大学社会経済研究所教授 | 2001年5月〜2018年3月 | ||
| 大阪大学大学院経済学研究科教授 | 2018年4月〜2021年4月 | ||
| 大阪大学感染症総合教育研究拠点特任教授(常勤) | 2021年4月〜現在 | ||
| 大阪大学大学院経済学研究科教授(兼任) | 2021年4月〜現在 | ||
| 大阪大学社会経済研究所長 | 2007年4月〜2009年3月 | ||
| 大阪大学総長補佐 | 2010年4月〜2011年8月 | ||
| 大阪大学理事補佐 | 2012年4月〜2013年8月 | ||
| 大阪大学理事・副学長 | 2013年8月〜2015年8月 | ||
| 日本経済学会 会長 | 2020年6月〜2021年5月 | ||
| 経済企画庁経済研究所客員研究員 | 1986年4月〜1990年7月 | ||
| Visiting Fellow (Fulbright Fellow) Economic Growth Center, Yale University |
1990年7月〜1991年8月 | ||
| 文部省在外研究員（Essex University） | 1996年3月〜1997年１月 | ||
| 国民生活審議会臨時委員 | 1991年8月〜1992年5月 | ||
| 兵庫県県民生活審議会委員 | 1992年7月〜1996年3月 | ||
| 厚生労働省社会保障審議会臨時委員 | 2001年7月〜2007年7月 | ||
| 日本経済新聞社 関西２１世紀戦略委員会委員 | 2001年11月〜2002年11月 | ||
| 経済産業省産業構造審議会臨時委員 | 2002年2月〜2003年2月 | ||
| 国土交通省賃貸住宅市場整備研究会委員 | 2002年3月〜2002年12月 | ||
| 内閣府国民生活審議会臨時委員 | 2002年3月〜2003年6月 | ||
| 雇用・能力開発機構私のしごと館運営委員会委員 | 2004年1月〜2008年12月 | ||
| 国土交通省社会資本整備審議会臨時委員 | 2004年10月〜2006年10月 | ||
| 経済産業省ジョブカフェ評価委員会委員 | 2004年4月〜2010年3月 | ||
| 厚生労働省 最低賃金制度のあり方に関する研究会参集者 | 2004年9月〜2005年9月 | ||
| 関西社会経済研究所リサーチフェロー | 2004年 7月〜2009年 6月 | ||
| 独立行政法人 日本学術振興会 科学研究費委員会専門委員 | 2005年1月〜2005年12月 | ||
| 大阪市営住宅研究会委員 | 2005年1月〜2006年3月 | ||
| （財）高年齢者雇用開発協会パッケージ事業選抜・評価委員会委員 | 2005年3月〜2006年3月 | ||
| 大阪市住宅供給公社経営改善計画策定委員会 | 2005年4月〜2006年3月 | ||
| 日本学術会議連携会員 | 2006年3月〜2014年9月 | ||
| 国土交通省今後の公的賃貸住宅制度等のあり方に関する検討委員会委員 | 2006年4月〜2006年8月 | ||
| 大阪市住宅審議会委員 | 2006年6月〜2014年9月 | ||
| 大阪市住まい公社経営監理委員会委員 | 2006年8月〜2019年3月 | ||
| 内閣府税制調査会専門委員 | 2007年4月〜2009年11月 | ||
| 人事院試験専門委員 | 2007年4月〜2016年7月 | ||
| 「大阪府成長力底上げ戦略推進円卓会議」地元有識者 | 2007年5月〜2008年3月 | ||
| 東京大学空間情報科学研究センター 客員研究員 | 2007年5月〜2017年3月 | ||
| 総務省 政策評価・独立行政法人評価委員会専門委員 | 2007年9月〜2015年8月 | ||
| 国立社会保障・人口問題研究所研究評価委員会委員 | 2007年11月〜2013年10月 | ||
| 内閣府経済財政諮問会議専門委員 | 2008年2月〜2008年10月 | ||
| 京都大学経済研究所寄附研究部門教員 | 2008年4月〜2009年3月 | ||
| 経済産業研究所 労働市場制度改革研究会委員 | 2008年5月〜2009年3月 | ||
| 文部科学省 「今後の幼児教育の振興方策に関する研究会」委員 | 2008年3月〜2010年3月 | ||
| 内閣府 「幸福度に関する研究会」構成員 | 2010年12月〜2012年9月 | ||
| 文部科学省 科学技術・学術審議会専門委員 | 2011年2月〜2015年2月 | ||
| 経済産業省 産業構造審議会 臨時委員 | 2011年3月〜2012年3月 | ||
| 日本学術振興会 事業委員会委員 | 2011年5月〜2016年3月 | ||
| 大阪府住宅まちづくり審議会委員 | 2011年5月〜2021年11月 | ||
| 日本学術振興会 科学研究費委員会委員 | 2012年１月〜2013年12月 | ||
| 内閣府税制調査会特別委員 | 2013年6月〜現在 | ||
| 日本学術会議連携会員 | 2015年8月〜現在 | ||
| 文部科学省 科学技術・学術審議会臨時委員 | 2015年8月〜2021年2月 | ||
| 文部科学省 中央教育審議会専門委員（初等中等教育分科会) | 2015年11月〜2017年2月 | ||
| 文部科学省 中央教育審議会臨時委員 | 2017年3月〜2019年2月 | ||
| 尼崎市「学びと育ちの研究所」所長 | 2017年4月〜現在 | ||
| 国立教育政策研究所評議会評議員 | 2018年1月〜現在 | ||
| 新型インフルエンザ等対策有識者会議構成員 | 2020年5月〜2021年3月 | ||
| 新型インフルエンザ等対策推進会議委員 | 2021年4月〜現在 | ||
| 日本経済学会 日本財政学会 都市住宅学会 日本労使関係研究協会 法と経済学会 American Economic Association 日本不動産学会 行動経済学会 日本DOHaD研究会 |
| 『日本労働研究雑誌』編集委員 | 1999年4月〜2007年11月 | |
| 『行動経済学会誌』編集委員 | 2011年12月〜 | |
| 『都市住宅学編集委員』 | 2015年〜 |
| Asian Economic Journal | |
| Contemporary Economic Policy | |
| Economic Journal | |
| Industrial and Labor Relations Review | |
| International Economic Review | |
| Japan and the World Economy | |
| Japanese Economic Review (Economic Studies Quarterly) | |
| Journal of Economic Behavior & Organization | |
| Journal of Economic Dynamics and Control | |
| Journal of Labor Economics | |
| Journal of Public Economics | |
| Journal of Sports Economics | |
| Journal of the Japanese and International Economies | |
| Labour Economics | |
| Industrial Relations | |
| Oxford Development Studies | |
| Review of Behavioral Economics | |
| 『経済研究』 | |
| 『日本労働研究雑誌』 | |
| 『日本経済研究』 | |
| 『都市住宅学』 | |
|
『季刊 社会保障研究』 |
|
| 『季刊家計経済研究』 | |
| 『経済分析』 | |
| 『季刊政策分析』 |
受 賞
| 2005年 1月 | 平成16年度 大阪大学 教育・研究功績賞 | |
| 2005年11月 | 第48回日経・経済図書文化賞：『日本の不平等』 | |
| 2005年11月 | 第27回サントリー学芸賞：『日本の不平等』 | |
| 2006年 1月 | 平成17年度 大阪大学 教育・研究功績賞 | |
| 2006年 4月 | 第46回エコノミスト賞：『日本の不平等』 | |
| 2006年 5月 | 日本不動産学会論説賞：「定期借家の実証分析」『日本不動産学会誌』 No.60, 2002年5月、pp.54-64（山鹿久木共著） | |
| 2006年 5月 | 都市住宅学会 2006年度学会賞・論説賞：「住宅弱者対策」『都市住宅学』50号、2005年夏号 | |
| 2006年10月 | 第1回 日本経済学会・石川賞 | |
| 2007年 1月 | 平成18年度 大阪大学 教育・研究功績賞 | |
| 2008年 6月 | 日本学士院賞 | |
| 2010年 5月 | 2010年都市住宅学会賞著作賞「格差と希望」 | |
| 2015年 6月 | 都市住宅学会2015年学会賞・論文賞：「期限付きキャッシュバック制度が退去行動に与える影響: 大阪市住宅供給公社の事例」」『都市住宅学』84号、（森知晴共著） 受賞者：森知晴、大竹文雄 | |
| 2018年 12月 | 第1回行動経済学会ヤフー株式会社コマースカンパニー金融統括本部優秀論文賞：”Neural Mechanisms of Gain-Loss Asymmetry
in Temporal Discounting”(2014), Journal of Neuroscience, 34(16): 5595-5602. 受賞者：大竹文雄、田中沙織 |
|
| 2019年 11月 | 第4回アサヒビール最優秀論文賞：「長時間労働の特性と働き方改革の効果」(2017), 『行動経済学会』, 第10巻: 50-66. 受賞者：黒川博文, 佐々木周作, 大竹文雄 |
