正　誤　表

『スタディガイド入門マクロ経済学（第４版）』
（大竹文雄著、日本評論社、2001年３月刊）

誤植の一覧です。申し訳ありません。他にもございましたら著者までメールでお知らせ頂ければ幸いです。


  91ページ解答(2)　下から６行目

500=1/5Y+(425+5r)　　→　　500=1/5Y+(425－5r)



　155ページ下から９行目




 177ページ　8行目

　　短期のフリップス曲線が右上がり　→　右下がり


 186ページ　「期間別に見た経済成長要因の」のグラフ

　　1991～1996年の資本ストックと労働投入量が逆


 188ページ　下から2行目、及び5行目
　　　K　→　ｋ



（以下は2004年2月10日発行の　4刷では訂正済みです）

　７ページ　下４行目
　D = 5 - 0.05P　→　D = 15 -0.05P

　８ページ　＜●曲線上の移動と曲線自体のシフト＞９行目
　Ｂ点からＣ点への移動で　→　Ａ点からＣ点への移動で

29ページ　７行目　３．の中程
　生産された価値　→　生産された付加価値

 32ページ例題2の解答
   （2）　財政赤字（Ｇ－Ｔ）と貿易・サービス収支黒字（ＥＸ－ＩＭ）の和は民間部門の貯蓄超過（Ｓ－Ｉ）に等しいから 民間貯蓄超過＝（財政赤字）＋         （貿易・サービス収支黒字） ＝１０＋７＝１７兆円

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　↓

  （2）財政赤字（Ｇ－Ｔ）と貿易・サービス収支黒字（ＥＸ－ＩＭ）および海外からの純要素所得の和は民間部門の貯       蓄超過（Ｓ－Ｉ）に等しいから
        民間貯蓄超過＝（財政赤字）＋（貿易・サービス収支黒字）＋（海外からの純要素所得）　
　　　　　　　　　　　　　＝１０＋７＋５＝２２兆円

  
 （3）民間部門の貯蓄（Ｓ）は、民間部門の可処分所得（ＹＤ）から民間消費（Ｃ）を引いて求められる。
     民間貯蓄（Ｓ）＝民間部門の可処分所得－民間消費＝３７０－３００＝７０
     Ｓ－Ｉ＝民間貯蓄超過＝（財政赤字）＋（貿易・サービス収支黒字）＝１７
     であるから、民間純投資Ｉ＝Ｓ－１７＝７０－１７＝５３
     民間粗投資＝民間純投資＋固定資本減耗＝５３＋８０＝１３３兆円

                                            ↓
（3）民間部門の貯蓄（Ｓ）は、民間部門の可処分所得（ＹＤ）から民間消費（Ｃ）を引いて求められる。
     民間貯蓄（Ｓ）＝民間部門の可処分所得－民間消費＝３７０－３００＝７０
     Ｓ－Ｉ＝民間貯蓄超過＝（財政赤字）＋（貿易・サービス収支黒字）＋（海外からの純要素所得）＝２２
     であるから、民間純投資Ｉ＝Ｓ－２２＝７０－２２＝４８
     民間粗投資＝民間純投資＋固定資本減耗＝４８＋８０＝１２８兆円

（4）ＧＤＰ＝民間消費＋民間粗投資＋政府支出＋貿易・サービス収支であるから、　　４９５＝３００＋１３３＋政府支出Ｇ＋７ 　　Ｇ＝５５兆円
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　↓
（4）ＧＤＰ＝民間消費＋民間粗投資＋政府支出＋貿易・サービス収支であるから、
     ４９５＝３００＋１２８＋政府支出＋７
     政府支出＝６０兆円

　38ページ　解答例１の１行目
　財・サービス収支　→　貿易・サービス収支

　59ページ　解答(2)最終行
　 105 - (10+36) = 59（兆円）　→　105 - (10+84) = 11（兆円）

　63ページ　３．(1)の６行目
　Y = 214 →　Y ≒ 214

  64ページ　下から3行目から65ページ6行目

  「図で、当初の貯蓄関数がＳ１で表されるとき、均衡国民所得は、Ｉ＋Ｇの水平線との交点のＹ１で決定される。つぎに、人々が、消費を減らし、貯蓄を増やそうとして、ｃ２あるいはｃ１を低下させることになったとする。すると、貯蓄関数は、Ｓ２のように上にシフトする。このとき、均衡国民所得は、Ｙ１からＹ２に低下している。貯蓄は、国民所得の増加関数であるから、国民所得の低下とともに、新しい均衡では、貯蓄が以前よりも減っている。これが、「貯蓄のパラドックス」である。これは、総需要が国民所得を決めるという状況にあるので、需要項目の一つである消費を減らしてしまうと、総需要が低下して国民所得も低下するためである。」

　　　　　　　　　　　　　　　↓

「図で、当初の貯蓄関数がＳ１で表されるとき、均衡国民所得は、Ｉ＋Ｇの水平線との交点のＹ１で決定される。つぎに、人々が、消費を減らし、貯蓄を増やそうとして、ｃ２あるいはｃ１を低下させることになったとする。すると、貯蓄関数は、Ｓ２のように上にシフトする。もし、Ｓ２に貯蓄関数がシフトしても所得水準がＹ１のままであれば、貯蓄は増加する。しかし、貯蓄関数が上にシフトした時、Ｙ１はもはや均衡国民所得ではない。均衡国民所得は、Ｙ１からＹ２に低下する。結局、貯蓄の水準は、もとの貯蓄関数（Ｓ１）の時の貯蓄と全く同じである。４５度線のモデルでは、外生変数である投資と政府支出に内生変数である貯蓄が等しくなるように国民所得が決定されることになる。したがって、貯蓄を増やすような人々の行動の変化は、国民所得の低下によって調整されて、結果としての貯蓄は増えない。これが、「貯蓄のパラドックス」である。総需要が国民所得を決めるという状況にあるので、需要項目の一つである消費を減らしてしまうと、総需要が低下して国民所得も低下するためである。」

70ページ　「よくある疑問⑤」下２行目
　活動性の確保　→　流動性の確保

　77ページ　問題５の３行目
　8.3兆円　→　8.4兆円

　7８ページ　問題６の(6)
　r = 0.5 →　r = 0.05

　84ページ　（IS曲線の導出）の右下の最後の式の第１項の分子
　a + cO + G + NX　→　a + cO - c1T + G + NX

　93ページ　(5)の５行目
　GNP470兆円　→　GDP470兆円

　102ページ　ヒントの(1)の２行目
　活動性のわな　→　流動性のわな

　１１１ページ確認問題解答５
　①　→　②

  159ページ、１０行目
   完全雇用ＧＮＰの水準で垂直になり　→　完全雇用ＧＤＰの水準で垂直になり

173ページ、７行目
  マクロ経済学が、　→　マクロ経済が、

205ページ、下から９行目
   ln(510)－ln（500）=   →　

206ページ、最下行に追加

  →
  →

  ここで、　　と表すと
  →