その他の論文 その他の論文
| [184] | 「労働経済学への行動経済学的アプローチ」『日本の労働市場 経済学者の視点』、有斐閣、2017年11月15日、ｐｐ.367-391. |
| [183] | 「財政学への行動経済学的アプローチ」『財政研究第12巻 アベノミクスと税財政改革』、日本財政学会、2016年9月30日、pp.70-80. |
| [182] | パネリスト「石川賞10周年パネル 日本の経済問題と経済学」『現代経済学の潮流2016』、東洋経済新報社、2016年8月18日、 pp.201-245 |
| [181] | 「行動経済学と社会心理学」『日本社会心理学会大57回大会「虎の巻」』、大会準備委員会/ちとせプレス、2016年9月17日、ｐ4 |
| [180] | 「感性と経済行動」『感性工学/巻頭言』日本感性工学会、第13巻3号p125、2015年9月30日. |
| [179] | 「期限付きキャッシュバック制度が退去行動に与える影響」『住宅土地経済』、Ｎｏ.94，2014年9月、pp.29-35（森知晴・大竹文雄） |
| [178] | 「隠れた教育カリキュラムと経済的価値観」『経済セミナー』No.682, 2015年2月、pp. 51-60. |
| [177] | 「行動経済学会第7回大会パネルディスカッション『行動経済学で考える社会正義』」『行動経済学/第7回大会プロシーディングス』、Vol.6(2013), 2014年06月28日、ｐｐ.50-61、（大竹 文雄, 大垣 昌夫, 金子 守, 齊藤 誠） |
| [176] | 「行動経済学会第6 回大会・第16 回実験社会科学カンファレンス・合同大会 合同パネルディスカッション『社会性と利他的行動』」、『行動経済学』、第5巻、2012年、103?117 第6回大会プロシーディングス （司会 大竹文雄、パネリスト 亀坂安紀子、川越敏司、藤田和生、山岸俊男） |
| [175] | 「研究テーマの将来予測は難しい」『日本労働研究雑誌』Vol.600, 2010年7月、pp.50-53. |
| [174] | 「所得格差」『バブル/デフレ期の日本経済と経済政策 6 労働市場と所得分配』内閣府経済社会総合研究所、2010年3月12日、pp.253-285(大竹文雄・小原美紀） |
| [173] | 「貧困・消費」『新老年学』第3版、東京大学出版会、2010年1月25日、pp.1740-1752, (大竹文雄・小原美紀） |
| [172] | 「景気悪化と非正規雇用」『RIETI Highlight』Vol. 25, 2009年6月、pp.5-7. |
| [171] | 「景気後退と雇用問題」『ＮＩＲA政策レビュー』Ｎｏ.38、2009年5月、ｐｐ.2-3. |
| [170] | 「労働経済学に求められるもの」『日本労働研究雑誌/提言』、2009年2・3月号、No.584, ｐ1 |
| [169] | 「解雇規制：実証結果を巡る議論」『経済セミナー』No.642、2008年10月、pp.38-45（奥平寛子・大竹文雄. |
| [168] | 「日本の成果配分をめぐって」『ESP』、内閣府、No437、2008年9月、pp.31-35. |
| [167] | 「ｆMRI実験：行動と脳の働きの関係をみる」『経済セミナー』No.642、2008年10月、pp.33-36. |
| [166] | 「経済学は格差及び貧困問題をどのように考えるか-パネルディスカッション」『現代経済学の潮流2008』、2008年7月、pp.213-249(吉川洋、大竹、樋口美雄、八代尚宏） |
| [165] | 「高齢化・所得格差・教育問題」『Journal of Quality Education』Vol.1, 2008年3月、pp.37-49 |
| [164] | 「長時間労働の行動経済学」『Harvard Business Review』June 2008, p3. |
| [163] | ｢中毒財への課税強化が人を幸せにする」『週刊東洋経済/経済を見る眼』、2008年3月15号、p. 11 |
| [162] | 「医療制度改革と国民健康保険制度-この20年の変貌-高齢者医療制度と診療報酬体系をめぐって」『こくほ大阪』大阪府国民健康保険団体連合会、No.333、2008年1月、pp.12-15(大竹・澤野孝一朗）. |
| [161] | 「脳の特性から経済を解明」『日本経済新聞/経済教室』2008年1月14日朝刊. |
| [160] | ｢規制緩和と格差問題の対立は世界共通か」『週刊東洋経済/経済を見る眼』、2007年12月29日・1月5日号、p. 13 |
| [159] | 「競争嫌いが「ガラスの天井」の原因？」フォーラム』No.76、2007年12月25日、pp.33-36 |
| [158] | 「脳科学と経済学が教える格差対策」『週刊東洋経済/経済を見る眼』、2007年10月20日号、p. 9 |
| [157] | 「団塊世代の大量退職と退職者医療制度」『こくほ大阪』大阪府国民健康保険団体連合会、Ｎｏ.332、2007年10月、pp.8-11(大竹・澤野孝一朗）. |
| [156] | 「「ウィキノミクス」と改正統計法」『産政研フォーラム』No.75、2007年9月、pp.42-44. |
| [155] | 「パネルディスカッション格差社会と財政の役割」『格差社会と財政』、日本財政学会編、2007年9月30日、pp.3-31. |
| [154] | 「「ウィキノミクス」で経済政策」『週刊東洋経済/経済を見る眼』、2007年8月4日号、p. 9 |
| [153] | 「一般被保険者の診療費と保健事業」『こくほ大阪』大阪府国民健康保険団体連合会、Ｎｏ.331、2007年7月、pp.4-7(大竹・澤野孝一朗）. |
| [152] | 「明日は明日の風が吹く」『産政研フォーラム』No.74、2007年6月、pp.37-39. |
| [151] | 「格差問題解決の本当の処方箋」『Foresight』、2007年7月号、pp.22-26. |
| [150] | 「労働と貧困」『日本労働研究雑誌』No..563、2007年6月号解題、pp.2-3. |
| [149] | 「長時間労働を解決するには」『週刊東洋経済/経済を見る眼』、2007年5月26日号、p. 9 |
| [148] | 「格差論議 日米に隔たり」『日本経済新聞/経済教室』2007年5月14日朝刊. |
| [147] | 「医療制度改革と国民健康保険制度-この20年変貌-」『こくほ大阪』、大阪府国民健康保険団体連合会、Ｎｏ.330、2007年5月、pp.2-5(大竹・澤野孝一朗） |
| [146] | 「似て非なる戦前・戦後の所得格差拡大」『日本労働研究雑誌』no.562、2007年5月、pp.40-43. |
| [145] | 「日本の経営者の所得が低いこと」『日本労働研究雑誌』、労働政策研究・研修機構、No.561、2007年4月、pp.68-70. |
| [144] | 「長時間労働を考える」『産政研フォーラム』No. 73、2007年３月、pp.27-31. |
| [143] | 「成長・格差論争の共通の罠」『週刊東洋経済/経済を見る眼』、2007年3月10日号、p. 9 |
| [142] | 「解雇規制は労働者を守ったのか」『週刊エコノミスト/よく効く経済学』2007年3月6日号、pp.104-105、(大竹・奥平寛子） |
| [141] | 「日本における格差問題の実態と今後の課題について」『経済Trend』, 日本経済団体連合会、2007年2月号、ｐｐ.38-39. |
| [140] | 「教師の質はなぜ低下した」『週刊エコノミスト/よく効く経済学』2007年1月9日号、pp.128-129、(大竹・佐野晋平）. |
| [139] | 「解雇規制強化の皮肉な結果」『週刊東洋経済』、2006年12月23日号、p. 9 |
| [138] | 「上限金利問題」『産政研フォーラム』No. 72、2006年11月、pp.42-45. |
| [137] | 「「グレーゾーン金利規制」の経済学的検討は十分ではない」『週刊東洋経済』、2006年11月25日号、p. 92-95 |
| [136] | 「再挑戦には教育訓練充実を」日本経済研究センター会報No.949、2006年11月, pp.28-31. |
| [135] | ニューロエコノミクスは経済学を変えるか」『日経サイエンス』2006年12月号臨時増刊号、ｐｐ.6-10.（大竹・梅田和昌） |
| [134] | 「上限金利問題を考える」『週刊東洋経済/経済を見る眼』、東洋経済新報社、2006年10月7日号、p. 9 |
| [133] | 「「騒音おばさん」を止めるには 感情論より効率的 権利を整理し金銭交渉で」『週刊エコノミスト』2006/9/26号、pp.88-89 |
| [132] | 「所得格差は拡大したのか」『学術の動向』、2006年9月、pp.60-63. |
| [131] | 「騒音おばさんと国際紛争」『産政研フォーラム』No. 71、2006年8月、pp.34-37. |
| [130] | 「格差はいけない」の不毛」『論争 格差社会』文春新書 文春新書編集部編、2006年8月、pp.18-31. |
| [129] | 「「格差」意識の日米比較から見えるもの」『エコノミスト』、毎日新聞社、8月8日号、pp.42-45. |
| [128] | 「-成長条件が復元し、新たな成長を目指す日本経済-」菅野雅明、宮島英昭、井上裕行氏との座談会、『ＥＳＰ』No.412、2006年8月、編集協力内閣府、（社）経済企画協会、pp.3-15 |
| [127] | 「男女差別解消の予期せぬ結果」『週刊東洋経済/経済を見る眼』、東洋経済新報社、2006年7月22日号、p. 11 |
| [126] | 「「格差」の正体を見極めよ」『諸君！』2006年8月号、pp.64-68. |
| [125] | 「日本の「格差社会」の現状をどう考えるか」研究会報告、『朝日総研リポート』, 2006.6 No.193, pp.22-45. |
| [124] | "Straight Thinking About the Income Gap," Japan Echo, June 2006, Vol.33, No.3, pp.28-31. |
| [123] | 「「パネルデータ」を考える」（吉川徹・永瀬伸子・樋口美雄氏との座談会）『日本労働研究雑誌』、No.551、2006年6月、pp.72-85 |
| [122] | 「教員の質はなぜ低下したのか？」『産政研フォーラム』No. 70、2006年5月、pp.17-19 |
| [121] | 「若者の所得格差はなぜ高まったのか？」厚生労働統計通信、第32号、2006年4月15日、p.2. |
| [120] | 「所得格差は拡大していない」『Voice』2006年3月号、pp.73-75 |
| [119] | 「格差社会に関するＱ＆Ａ」『産政研フォーラム』No. 69、2006年2月、pp.35-39. |
| [118] | 「格差はいけない」の不毛－政策として問うべき視点はどこにあるのか」『論座』朝日新聞社、2006年4月号pp.104-109 |
| [117] | 「想定問答・格差社会」『週刊東洋経済/経済を見る眼』、東洋経済新報社、2006年2月25日号、p. 9. |
| [116] | 「後悔の経済学」『阪大ニューズレター』No. 30、2005年12月、ｐ13. |
| [115] | 「住宅政策の未来展望 新たな住宅基本法制の制定に向けて」 和泉洋人氏・八田達夫氏・野城智也氏との対談『季刊 住宅土地経済』No. 59, 2006年1月1日, pp.6-21. |
| [114] | 「新規学卒「偏重」のデメリット」『週刊東洋経済/経済を見る眼』、東洋経済新報社、2005年12月10日号、p. 11 |
| [113] | 「後悔の経済学」『産政研フォーラム』No. 68号、2005年11月、pp.33-36. |
| [112] | 「消費税は本当に逆進的か 負担の「公平性」を考える」『論座』2005年12月号、朝日新聞社、pp.44-51(小原美紀氏との共著） |
| [111] | 「賃金格差拡大に耐えられる社会に-逆転可能性が鍵-」『ヌーベル・エポック』、関西社会経済研究所、No. 44、2005年11月1日、pp.2-3. |
| [110] | 「公営住宅政策の改善点と今後の課題-答申にあたって期待すること-」『住宅』（社）日本住宅協会Vol. 54, 2005年9月20日、pp.43-44 |
| [109] | 「軽い負担、重い負担感」『週刊東洋経済経済を見る眼』、東洋経済新報社、2005年9月10日号、p. 11 |
| [108] | 「住宅弱者対策」 『都市住宅学』第50号、2005年8月、pp.51-56. |
| [107] | 「日本の所得格差のパズルを解く」『経済セミナー』No. 607,日本評論社、 2005年8月、pp.18-22. |
| [106] | 「なぜ女性は背の高い男性を好むのか？」『産政研フォーラム』No. 67、2005年8月、pp.30-33. |
| [105] | 「住宅弱者対策」『都市住宅学』第50号、2005年8月、pp.51-56. |
| [104] | 「日本の所得格差のパズルを解く」、『経済セミナー』No. 607,日本評論社、 2005年8月、pp.18-22. |
| [103] | 「「攻めの改革」を進めるために～平成17年度経済財政白書を巡って」富田俊基、中島厚志、梅渓健児氏との座談会、『ＥＳＰ』No.399、2005年7月、編集協力内閣府、（社）経済企画協会、pp.4-20. |
| [102] | 「「低所得者」 「貧困者」高齢化で変わる定義 」『週刊東洋経済/経済を見る眼』、東洋経済新報社、2005年6月18日号、p.
9 |
| [101] | 「職務発明に宝くじ型報酬制度」『産政研フォーラム』No. 66、2005年5月、pp.30-33. |
| [100] | 「宝くじ型賃金制度」『週刊東洋経済/経済を見る眼』、東洋経済新報社、2005年3月12日号、p. 11. |
| [99] | 「自然災害に備える」『産政研フォーラム』No. 65号、2005年2月、pp.29-32. |
| [98] | 「東海地方における地震をめぐる動きと展望-阪神・淡路大震災の教訓は果たして生かされているのか-」パネルディスカッション報告『都市住宅学』No.48, 2005年1月、pp.49-58. |
| [97] | 「経済学の現状と将来」八田達男氏・松井彰彦氏との対談、『経済セミナー』、日本評論社、No. 600, 2005年1月、pp.58-67. |
| [96] | 「「災害保険税」を創設せよ」『週刊東洋経済/経済を見る眼』、東洋経済新報社、2004年12月4日号、p. 9 |
| [95] | 「プロ野球を経済学で考える」『学士会会報』、2004年11月1日、№ 849、pp.40-46. |
| [94] | 「イイ男は結婚しているのか」『産政研フォーラム』No. 64号、2004年、pp.30-32. |
| [93] | 「プロ野球機構を株式会社化せよ」『週刊東洋経済/経済を見る眼』、東洋経済新報社、2004年9月4日号、p. 9 |
| [92] | ｢オリンピックの国別メダル予測」（pdf）『産政研ﾌｫｰﾗﾑ』No.63、2004年7月30日、pp. 39-41 |
| [91] | 「長期失業」2004年7月号解題、『日本労働研究雑誌』、労働政策研究・研修機構、No. 528、2004年7月 |
| [90] | 「プロスポーツにおける一人勝ち」、『経済セミナー』、日本評論社、No.595、2004年8月、ｐｐ. 30-36 |
| [89] | 「所得格差と再分配」日本経済新聞『やさしい経済学』（2004年7月14日より全８回） |
| [88] | 「年金未納は若者の逆襲」『週刊東洋経済/経済を見る眼』、東洋経済新報社、2004年5月29日号、p. 9 |
| [87] | 美男美女の経済学と肥満の経済学」『AERA Mook 新版 経済学がわかる。』、2004年5月20日、朝日新聞社、pp. 152-157 |
| [86] | 「節税のために長生き」（pdf）『産政研ﾌｫｰﾗﾑ』No.62、2004年5月10日、pp.28-31 |
| [85] | 「所得再分配の強化を」『日本経済新聞/経済教室』2004年3月10日 |
| [84] | 「「外国人受け入れ問題に関する中間とりまとめ」に対するコメント」『経済トレンド』、日本経団連、2004年2月号、pp. 59-60 |
| [83] | 「「政策研究」を考える-政策研究の課題と専門誌の役割」大竹文雄、小野旭、大内伸哉、藤村博之、守島基博との座談会、『日本労働研究雑誌』NO.523、日本労働政策研究・研修機構、2004年1月、pp.. 66-85 |
| [82] | 「肥満について考える」（pdf） 『産政研ﾌｫｰﾗﾑ』No.6、2004年2月10日、pp.39-43. |
| [81] | 「プロ野球監督の能力とは」（pdf） 『産政研ﾌｫｰﾗﾑ』No.60、2003年11月1日、pp39-43 |
| [80] | 「若年層 逆転可能な社会に」(pdf)『日本経済新聞/経済教室』 2003年8月22日 |
| [79] | 「「真の学歴社会」と「アウトプット主義」」『季刊 未来経営』Ｎｏ.10、フジタ未来経営研究所、2003年夏季号、pp.7-21（浦田秀次郎氏、神谷万丈氏、吉野直行氏との座談会） |
| [78] | 「美男美女は得か」（pdf） 『産政研ﾌｫｰﾗﾑ』No.59、2003年8月、pp44-46 |
| [77] | 「構造的失業とその対策」2003年7月号解題、『日本労働研究雑誌』、労働政策研究・研修機構、No. 516、2003年7月 |
| [76] | 「お金がない人を助けるには？」『産政研フォーラム』No.58、中部産政研、2003年5月、pp.37-41 |
| [75] | 「大学教授を働かせるには」（pdf） 『産政研ﾌｫｰﾗﾑ』No.57、2003年2月20日、pp.34-39 |
| [74] | 「都市住宅学における経済学」 (pdf) 『都市住宅学』2003年冬号、第40号、都市住宅学会、2003年1月31日、pp.29-30 |
| [73] | 「失業がもたらす痛み」 『勤労者福祉』No.71、全国勤労者福祉振興協会、2003年1月1日、pp.6-10 |
| [72] | 「所得再分配政策は支持されているのか？」 『季刊・社会保障研究』Vol.38, Nor.3, Winter 2002, 国立社会保障・人口問題研究所、2002年12月25日、pp.184-185 |
| [71] | 「傘とﾜｰｸｼｪｱﾘﾝｸﾞ」 (pdf) 『厚生労働統計通信』第12号、2002年12月15日、pp.2 |
| [70] | 「なぜ市場重視型賃金制度の導入が進むのか？」 『関西経協』2002年12月号、関西経営者協会、pp.18-23 |
| [69] | 「賃金カットか人員整理か？」 (pdf） 『産政研フォーラム』No.56、中部産政研、2002年11月１日 |
| [68] | 「倒産頻発時代の企業年金」『企業年金』第277号、厚生年金基金連合会、2002年8月25日、pp.24 |
| [67] | 「巨人一人勝ちを経済学で考える」 『産政研フォーラム』No.55、中部産政研、2002年8月30日、pp.38-42 |
| [66] | 「企業年金と労働」2002年7月号解題、『日本労働研究雑誌』、労働政策研究・研修機構、No. 504、2002年7月 |
| [65] | 「プロスポーツの経済学入門」『エコノミックス』⑦、東洋経済新報社、2002年5月2日、pp.162-168 |
| [64] | 「年功賃金はなぜ好まれる」 『産政研フォーラム』No.54、中部産政研、2002年5月1日、pp.33-35 |
| [63] | 「座談会／年金研究の現在」『季刊 社会保障研究』Vol.37 No.4, 国立社会保障・人口問題研究所、2002年3月25日、pp.316-349 |
| [62] | 「経済学から見たプロスポーツ」 『産政研フォーラム』No.53、中部産政研、2002年2月1日、pp.36-39 |
| [61] | 所得が不平等なのは不幸なのか？」 『産政研フォーラム』No.52、中部産政研、2001年11月1日、pp.54-56 |
| [60] | 「積極的雇用政策の実現を急げ」『エコノミックス⑥』東洋経済新報社、2001年秋号pp.52-58 |
| [59] | 「雇用問題を考える視点」『関西経済研究センター会報』352号、2001年10月1日 |
| [58] | 「座談会－平成13年版労働経済白書をめぐって－情報通信技術(IT)の革新と雇用」『日本労働研究雑誌』No.494、日本労働研究機構、2001年9月25日、pp44-62 |
| [57] | 「改革の「痛み」」 『産政研フォーラム』No.51、中部産政研、2001年8月31日、pp.30-33 |
| [56] | 「特集・小泉政権に望む [雇用政策] 失業期間「短縮」政策を」 『Intellectual Cabinet』No.54、東京財団、2001年9月1日、pp.4-5 |
| [55] | 「不足する公的分野で増員」 『日本経済新聞／経済教室』、2001年8月22日 |
| [54] | 「専業主婦と労働市場-特集のねらいと解説」2001年8月号解題、『日本労働研究雑誌』、労働政策研究・研修機構、No. 493、2001年8月 |
| [53] | 「不良債権処理と雇用創出」 『Nouvelle Époque』 創刊号No.1、関西社会経済システム研究所、2001年8月、pp.6-7 |
| [52] | 「解雇法制-特集のねらいと解説」2001年6月号解題、『日本労働研究雑誌』、労働政策研究・研修機構、No. 491、2001年6月 |
| [51] | 「不良債権処理でも失業者を増やさない本当の雇用対策とは」（ｐｄｆ） 『週刊/東洋経済』東洋経済新報社2001年6月9日号、pp.100-104 |
| [50] | 「賃金の下方硬直性を織り込んだ政策を」『エコノミックス』⑤、2001年夏、東洋経済新報社、2001年6月14日、pp.80-82 |
| [49] | 「働く意欲の湧く「雇用のセーフティネット」を」『この国を良くするために、今やるべきこと』ダイヤモンド社、バーチャル・シンクタンク「改革」、2001年5月31日、pp.157-184 |
| [48] | 「デフレはどうして悪いのか」 『産政研フォーラム』No.50、中部産政研、2001年5月1日、pp.46-47 |
| [47] | 退職金・企業年金のポータビリティ」（ｐｄｆ）『日本労働研究雑誌』No.489、日本労働研究機構、2001年4月25日、pp.58-59 |
| [46] | 「デフレはどうして悪いのか」『毎日新聞・東京版』2001年4月1日 |
| [45] | 「雇用の安全網整備が急務」『日本経済新聞／経済教室』2001年2月19日 |
| [44] | 「格差拡大論をめぐって」（ｐｄｆ）『週刊 社会保障』Vol.55 No.2122、法研、2001年2月5日、pp.48-51 |
| [43] | 「不況の社会的費用」（ｐｄｆ）『Handai NEWS Letter』No.10、大阪大学、2000年12月1日、pp.13 |
| [42] | 「日本の雇用慣行の変化と失業：パネルディスカッション」『現代経済学の潮流2000』東洋経済新報社、2000年10月5日、pp.239-281 |
| [41] | 「特集／IT革命と雇用創出および賃金格差」『大阪労働』200,初秋号、大阪府商工労働部、2000年９月30日、pp.1-4 |
| [40] | 「中流層の崩壊、根拠乏しく」『日本経済新聞／経済教室』2000年6月23日 |
| [39] | 「座談会／労働研究を教える」『日本労働研究雑誌』No.477、日本労働研究機構、2000年4月25日、pp.50-72 |
| [38] | 座談会／労働市場の規制改革はこう進めよ」『エコノミックス』②、東洋経済新報社、2000年春号、2000年4月20日、pp.10-27 |
| [37] | 「所得格差を考える」『日本経済新聞／やさしい経済学』2000年2月29日より６回掲載 |
| [36] | 「世代間アンバランスの是正を」 『Intellectual Cabinet』No.24、東京財団、2000年2月15日、pp.6-7 |
| [35] | 「高齢化の進行が日本経済社会に与える影響」『中小公庫マンスリー』1999年11月号、中小企業金融公庫、1999年11月1日、pp.4-9 |
| [34] | 「特集座談会／21世紀へのシステム転換」『エコノミックス』①、1999秋号、東洋経済新報社、1999年10月13日、pp.6-29 |
| [33] | "Aging Society and Inequality," Japan Labor Bulletin, Vol.38, No.7, 5-11, July, 1999, The Japan Institute of Labour |
| [32] | 「政策論議重ね信頼高めよ（経済学の有効性を問う（下））」（ｐｄｆ）『日本経済新聞（経済教室』1999年7月28日 |
| [31] | 「労働法制」 『Intellectual Cabinet』No.11、1999年7月１日、pp.4-5 |
| [30] | 「賃金格差と技術革新」浅子和美監修 『最新データ＆キーワード日本経済：imidas特別編集』、集英社、1999年5月31日、pp.136-139 |
| [29] | 「中高年問題と退職金・企業年金」浅子和美監修 『最新データ＆キーワード日本経済：imidas特別編集』、集英社、1999年5月31日、pp.132-135 |
| [28] | 「高齢化と所得分配の不平等」『日本経済研究センター会報』1999年6月1日号、No.825、pp.17-20 |
| [27] | 「団塊世代と日本的雇用制度」『岐阜を考える』（財）岐阜県産業経済研究センター、1999年3月、記念号No.100、 pp.285-290 |
| [26] | 「労働経済学からみた退職金・企業年金制度」『産政研フォーラム』 1999年春号、No.42, pp. 16-21 |
| [25] | 「視点／雇用政策に経済学的発想を」(pdf）『労働統計調査月報』 1999年２月号、pp. 1 |
| [24] | 「訓練支援、対個人で拡充を：問われる雇用政策」(pdf) 『日本経済新聞：経済教室』 1998年11月12日 |
| [23] | 「森本分析における標本選択の歪み」『住宅問題研究』 1998年10月、pp.69-73 |
| [22] | 「震災後の住宅市場・住宅供給」『都市住宅学』 第22号、1998年夏号、pp.6-9 （岩田真一郎・大竹文雄共著） |
| [21] | 「高齢化と日本的雇用システム」『Finansurance』 通巻25号、Vol.7、No.1、1998年4月、pp.4-15 |
| [20] | 「高齢化と平等社会」（ｐｄｆ）『日本経済新聞：やさしい経済学』 1998年3月2～13日（9回連載） |
| [19] | 「住宅・都市整備公団の役割」『都市住宅学』 第18号、1997年7月、pp.16 |
| [18] | 「住宅研究者のための経済学入門」『都市住宅学』 第13号、1996年、pp.28-30 |
| [17] | 「遺産」貝塚啓明、香西泰、野中郁次郎監修『日本経済事典』、日本経済新聞社、1996年、pp.981-994 |
| [16] | 「企業の将来像：高齢化社会における構造変化と雇用制度」 日本の針路研究会『日本再生の処方箋』、（財）経済広報センター、1994年4月 |
| [15] | 「労働経済学研究の現在－1991年～93年の業績を通じて」『日本労働研究雑誌』 1994年2･3月号、No.409、pp.2‐27（中村二郎、中村恵、早見均氏との座談会） |
| [14] | 「日本的雇用システムの計量分析」『日本労働研究雑誌』1993年４、５月号、No.400、日本労働研究機構 |
| [13] | "From the Locker-room to the Boardroom," Look Japan, February 1993, pp.14-15, (with Yasushi Ohkusa) |
| [12] | 「家計貯蓄」小泉進、本間正明編『日本型市場システムの解明』所収、有斐閣、1993年 |
| [11] | 「高齢者の遺産動機と貯蓄」高山憲之、原田泰編『高齢化の中の金融と貯蓄』所収、日本評論社、1993年、pp.35-56 |
| [10] | 「プロ野球『名監督とチーム』」（ｐｄｆ）『週刊東洋経済』1992年10月3日号、No.5098（大日康史との共著） |
| [9] | 「プロ野球監督とチームの相性」『経済セミナー』 1992年10月号、（大日康史との共著） |
| [8] | 「公的年金資産と家計の資産選択行動」貯蓄経済研究センター編 『人口の高齢化と貯蓄・資産選択』所収、1990年6月、ぎょうせい |
| [7] | 「医療経済からみた国保財政」『都市政策』 第58号、1990年、pp.54‐69 |
| [6] | 「医業に要する経費の地域格差と診療報酬評価」『医療'89』、Vol.5、 No.12、1989年12月、（西村周三との共著） |
| [5] | 「日本における資産保有の実態」『ＥＳＰ』、1989年1月号、No.201、pp.176-185 （高山憲之、舟岡史雄、関口昌彦、渋谷時幸共著） |
| [4] | 「日本の貯蓄率は本当に高いか」『ＥＳＰ』、1988年12月号、No.200、pp.137-146、（高山憲之、舟岡史雄、関口昌彦、渋谷時幸共著） |
| [3] | 「税制改革の課題」伊藤元重、植田和男、竹中平蔵編『パースペクティブ日本経済』所収、筑摩書房、1988年9月、pp.206‐224、（本間正明共著） |
| [2] | 「構造調整下の雇用安定と勤労者生活－63年版労働白書をめぐって」『日本労働協会雑誌』、1988年9月号、No.349、pp.46‐56、（澤田陽太郎、中馬宏之、島田晴雄氏との座談会） |
| [1] | 「高齢化社会と年金制度」『週刊社会保障』、No.1391、1986年、pp.14‐17 |
