著書| [1] | 『租税・社会保障制度の経済分析』 大阪府立大学経済学研究叢書 第70冊、大阪府立大学経済学部、1989年３月 | |
| [2] | 『スタディガイド・入門マクロ経済学』 日本評論社、1989年３月（全213頁）（1993年8月に第２版、全283頁） | |
| [3] | 『労働経済学入門』 日本経済新聞社、1998年4月（全198頁）、 第１版第２刷 2001年7月 | |
| [4] | 『経済政策とマクロ経済学－改革への新しい提言』 日本経済新聞社、1999年10月（岩本康志、斉藤誠、二神孝一との共著） | |
| [5] | 『大阪大学新世紀セミナー・雇用問題を考える』 大阪大学出版会、2001年３月２０日 | |
| [6] | 『スタディガイド・入門マクロ経済学（第４版）』 日本評論社、2001年３月２０日（全294頁） | |
| [7] | 『雇用政策の経済分析』 猪木武徳、大竹文雄編、東京大学出版会、2001年7月16日（全401頁） | |
| [1] | 「直間比率の経済分析：効率と公平のジレンマ」『経済研究』 第36巻、第2号、1985年4月、pp.97‐109 （本間正明、跡田直澄、岩本康志共著） |
| [2] | 「ライフサイクル成長モデルによるシミュレーション分析：パラミターの推定と感度分析」『大阪大学経済学』 第36巻、第3・4号、1987年3月、pp.99‐109 （本間正明、跡田直澄、岩本康志共著） |
| [3] | 「年金：高齢化社会と年金制度」 浜田宏一、堀内昭義、黒田昌裕編『日本経済のマクロ分析』所収、東京大学出版会、1987年6月、pp.149‐175 （本間正明、跡田直澄、岩本康志共著） |
| [4] | 「税制改革と地域別租税負担：『全国消費実態調査』によるシミュレーション分析」『大阪大学経済学』 第37巻、第1号、1987年6月、pp.42‐53 （福重元嗣共著） |
| [5] | 「ボーナス・賃金メカニズムと雇用：企業別データによる再考」『大阪大学経済学』 第37巻、第１号、1987年7月、pp.28‐41 （ブルネッロ・ジョルジオ共著） |
| [6] | 「失業と雇用保険制度」『季刊理論経済学』 第38巻、第3号、1987年9月、pp.245‐257 |
| [7] | "Postwar Business Cycles in Japan: A Quest for the Right Explanation," Journal of the Japanese and International Economies, Vol.1, December 1987, pp.373-407, (with Hiroshi Yoshikawa) |
| [8] | 「税制改革案の所得再分配効果」『大阪大学経済学』 第37巻、第3号、1987年12月、pp.23‐31、（福重元嗣共著) |
| [9] | 「高齢化社会と公的年金の財政方式：ライフサイクル成長モデルによるシミュレーション分析」『フィナンシャル・レビュー』 第７号、1988年、pp.50‐64、（本間正明、跡田直澄共著） |
| [10] | 「産業構造の変化と失業率：国際比較」小池和男編『国際環境下の雇用問題』 所収、雇用促進事業団・関西経済センター、1988年 |
| [11] | 「実質賃金の伸縮性をめぐって」『日本労働協会雑誌』 1988年7月号、pp.43-52 |
| [12] | 「税制改革と公的年金制度」『季刊社会保障研究』 第25巻、第1号、1989年、pp.76‐86、（跡田直澄共著） |
| [13] | "An Analysis of Female Labor Supply, Housing Demand and the Saving Rate in Japan," European Economic Review, Vol.33, May 1989, pp.997-1030, (with Hiroshi Yoshikawa) |
| [14] | 「日本の家計資産保有と貯蓄率」『経済分析』 第116号、経済企画庁、1989年9月、（高山憲之、舟岡史雄、関口昌彦、渋谷時幸共著） |
| [15] | 「人的資産の推計と公的年金の再分配効果」『経済分析』 第118号、経済企画庁、1990年3月、（高山憲之、舟岡史雄、関口昌彦、渋谷時幸、上野大、久保克行共著） |
| [16] | "Task of Tax Reform," Japanese Economic Studies, April 1990, (with Masaaki Homma) |
| [17] | 「家計の貯蓄と就労等に関する経済分析」『経済分析』 第121号、経済企画庁、1990年11月、（高山憲之、舟岡史雄、有田富美子、上野大、久保克行共著） |
| [18] | 「遺産動機と高齢者の貯蓄・労働供給」『経済研究』 第42巻、第1号、1991年1月、pp.21‐30 |
| [19] | 「税制改革の分配的側面」『経済研究』 第42巻、第1号、1991年1月、pp.56‐66、（高山憲之、舟岡史雄、有田富美子、上野大、久保克行共著） |
| [20] | "Bequest Motives of Aged Households in Japan," Ricerche Economiche XLV, 2-3, September 1991, pp.283-306 |
| [21] | 「労使協議制度、労働組合および従業員持株制度の生産性効果：中小企業の場合」 村松久良光編『ストック調整下の雇用と労働力配分』所収、雇用促進事業団・関西経済研究センター、1993年、（大日康史共著） |
| [22] | 「プロ野球選手の生産性と監督」『ビジネスレビュー』 第40巻、第4号、1993年5月、pp.21-26 |
| [23] | 「外国人労働者と日本人労働者との代替・補完関係」『日本労働研究雑誌』 Vol.35、No.12、1993年12月、pp.2-9、（大日康史共著） |
| [24] | "The Determinants of Labour Disputes in Japan: A Comparison with the U.S," in Toshiaki Tachibanaki ed. Labour Market and Economic Performance In the US Japan and The Europe, Macmillan, 1994, pp.349-372, (with Joseph Tracy) |
| [25] | 「貯蓄動機」石川経夫編『日本の所得と富の分配』所収、東京大学出版、1994年、pp.211-244（ホリオカ・チャールズ共著） |
| [26] | "Gli aggriustamnti atrutturali dell'economia ed il futuro del tasso di risparmio in Giappone: uno studio sugli effetti della diminuzione dell'orario di lavoro e del progresso tecnologico," Diritto ed Economia, 1994, No.1-2, pp.153-168, (with Chikashi Moriguchi) |
| [27] | 「人口構成と住宅市場」『住宅問題研究』 第10巻、第1号、1994年2月、pp.2‐33 （新谷元嗣共著） |
| [28] | "Testing the Matching Hypothesis: The Case of Professional Baseball in Japan with Comparisons to the U.S," Journal of the Japanese and International Economies, Vol.8, No.2, June 1994, pp.204-219, (with Yasushi Ohkusa) |
| [29] | 「1980年代の所得・資産分配」『季刊理論経済学』 Vol.45、No.5、1994年12月、pp.385-402 |
| [30] | 「査定と勤続年数が昇格に与える影響：エレベーター保守サービス会社のケース」『経済研究』 Vol.46、No.3、1995年7月、pp.241-248 |
| [31] | 「税制・社会保障制度とパートタイム労働者の労働供給行動」『季刊社会保障研究』 V0l.31、No.2、1995年9月、pp.120-134、（安部由起子共著） |
| [32] | 「地域間環境格差の実証分析」『日本経済研究』 No.30、1995年12月、pp.94-137 （赤井伸夫共著） |
| [33] | 「日本の所得と資産の分配」『大阪大学大学院博士学位論文』 1996年1月 |
| [34] | "The Effect of Demographics on the Japanese Housing Market," Regional Science and Urban Economics, Vol.26, No.2, April 1996, pp.189-201, (with Mototsugu Shintani) |
| [35] | 「人口高齢化と消費の不平等度」『日本経済研究』 No.3、1996年11月、pp.11-35、（斉藤誠共著）（八田・八代編『社会保険改革』 日本経済新聞社 (1998年５月)に改訂版が収録） |
| [36] | "The Relationship between Supervisor and Workers : The Case of Professional Baseball in Japan," Japan and the World Economy, Vol.8, No.4, December 1996, pp.475-488, (with Yasushi Ohkusa) |
| [37] | 「労働市場における世代効果」浅子和美・吉野直行・福田慎一編『現代マクロ経済分析－転換期の日本経済』 東京大学出版会、1997年、pp.297-320、（猪木武徳共著） |
| [38] | "The Effects of Income Tax and Social Security on the Part-time Labor Supply in Japan," Review of Social Policy, No.6, 1997, pp.45-64, (with Yukiko Abe) |
| [39] | "Productivity Effects of Profit Sharing, Information Sharing and ESOPs," Journal of the Japanese and International Economies, Vol.11, No.3, September 1997, pp.385-402, (with Yasushi Ohkusa) |
| [40] | 「「職種格差」か「能力格差」か？：職種間賃金格差に関する実証分析」『日本労働研究雑誌』No.39、No.10、(No.449)、1997年10月、pp.37-49、（奥井めぐみ共著） |
| [41] | "The United States," in Toshiaki Tachibanaki ed. Wage Differentials: An International Comparison, Macmillan, London, 1998, pp.108-144 |
| [42] | "Population aging and consumption inequality in Japan," The Review of Income and Wealth, Ser.44, No.3, September 1998, 361-381, (with Makoto Saito) |
| [43] | "Labor Demand and the Structure of Adjustment Costs in Japan," Journal of the Japanese and International Economies,Vol. 12, No.2, pp.131-150, 1998 (with Andrew Hildreth) |
| [44] | 「年功賃金・退職金・景気循環が欠勤行動に与える影響と労働組合」中村二郎、中村恵編 『日本経済の構造調整と労働市場』日本評論社、1999年7月、pp.185-209 |
| [45] | 「退職金税制と労働市場」『季刊 社会保障研究』、第３４巻第２号、1998年９月 |
| [46] | 「高失業率時代における雇用政策」『日本労働研究雑誌』、1999年5月号 |
| [47] | 「所得不平等化の背景とその政策的含意：年齢階層内効果，年齢階層間効果，人口高齢化効果」『季刊 社会保障研究』、第35巻第1号，1999年6月、（斉藤誠共著） |
| [48] | 「雇用不安解消のためのシステム整備」『エコノミックス』①、1999秋号、東洋経済新報社、1999年10月13日、pp.39-49 |
| [49] | 「高失業率時代における経済政策」『経済政策とマクロ経済学・第４章』日本経済新聞社、1999年10月、pp.167-208 |
| [50] | 「少年犯罪と労働市場：時系列および都道府県別パネル分析」（ｐｄｆファイル）『日本経済研究』日本経済研究センター、2000年３月、pp.40-65（岡村和明共著） |
| [51] | 「転換期迎える雇用対策」『エコノミックス』②、東洋経済新報社、2000年春号、2000年4月20日、pp.98-110 |
| [52] | 「９０年代の所得格差」（ｐｄｆファイル）『日本労働研究雑誌』No.480、日本労働研究機構、2000年７月、pp.2-11 |
| [53] | 「雇用不安をめぐって」（ｐｄｆファイル）『季刊 家計経済研究』第４８号、（財）家計経済研究所、2000年10月15日、pp.13-21 |
| [54] | "Special Employment Measures in Japan" Japan Labor Bulletin Vol.39, No.12, The Japan Institute of Labour, pp.6-15, December 2000 |
| [55] | 「定期借家権制度が家賃に与える影響」（ｐｄｆファイル）『日本経済研究』No.42 、2001年3月、pp.1-20（山鹿久木共著） |
| [56] | 「雇用をめぐるIT化とその影響」『エコノミックス』④、２００１年春号、東洋経済新報社、2001年4月19日、pp.80-86 |
| [57] | 「定期借家権制度と家賃」（ｐｄｆファイル）『住宅土地経済』（財）日本住宅総合センター、2001年夏季号、pp.10-19（山鹿久木共著） |
| [58] | "A Test of the Full Insurance Hypothesis: The Case of Japan" Journal of the Japanese and International Economies, forthcoming (with KOHARA, Miki and SAITO, Makoto) |
| [59] | 「日本の整理解雇」 『雇用政策の経済分析』 猪木武徳、大竹文雄編、東京大学出版会、2001年7月16日、pp.3-28（藤川恵子共著） |
| [60] | 「失職コスト・休職・労働組合」『企業行動と労働市場』日本経済研究ｾﾝﾀｰ・NBER共同研究、橘木俊詔、ﾃﾞｰﾋﾞｯﾄﾞ・ﾜｲｽﾞ編、日本経済新聞社、2001年9月17日、pp.203-229 |
| [61] | 「ｺﾝﾋﾟｭｰﾀｰ使用が賃金に与える影響」（ｐｄｆファイル）『日本労働研究雑誌』No.494、日本労働研究機構、2001年9月25日、pp.16-30（小原美紀共著） |
| [62] | 「リストラは株価を上げるか」『季刊 未来経営』No.5、 フジタ未来経営研究所、2002年4月1日、pp.36-41（谷坂紀子共著） |
| [63] | 「デフレ下の雇用対策」『日本経済研究』No.44、日本経済研究センター、2002年3月、pp.22-45（太田聰一共著） |
| [1] | 「高齢化社会と年金制度」『週刊社会保障』、No.1391、1986年、pp.14‐17 |
| [2] | 「構造調整下の雇用安定と勤労者生活－63年版労働白書をめぐって」『日本労働協会雑誌』、1988年9月号、No.349、pp.46‐56、（澤田陽太郎、中馬宏之、島田晴雄氏との座談会） |
| [3] | 「税制改革の課題」伊藤元重、植田和男、竹中平蔵編『パースペクティブ日本経済』所収、筑摩書房、1988年9月、pp.206‐224、（本間正明共著） |
| [4] | 「日本の貯蓄率は本当に高いか」『ＥＳＰ』、1988年12月号、No.200、pp.137-146、（高山憲之、舟岡史雄、関口昌彦、渋谷時幸共著） |
| [5] | 「日本における資産保有の実態」『ＥＳＰ』、1989年1月号、No.201、pp.176-185 （高山憲之、舟岡史雄、関口昌彦、渋谷時幸共著） |
| [6] | 「医業に要する経費の地域格差と診療報酬評価」『医療'89』、Vol.5、 No.12、1989年12月、（西村周三との共著） |
| [7] | 「医療経済からみた国保財政」『都市政策』 第58号、1990年、pp.54‐69 |
| [8] | 「公的年金資産と家計の資産選択行動」貯蓄経済研究センター編 『人口の高齢化と貯蓄・資産選択』所収、1990年6月、ぎょうせい |
| [9] | 「戦略的遺産動機と住宅需要」『住宅土地経済』 1992年、夏期号、pp.10‐16 |
| [10] | 「プロ野球監督とチームの相性」『経済セミナー』 1992年10月号、（大日康史との共著） |
| [11] | 「プロ野球『名監督とチーム』」（ｐｄｆファイル）『週刊東洋経済』1992年10月3日号、No.5098（大日康史との共著） |
| [12] | 「高齢者の遺産動機と貯蓄」 高山憲之、原田泰編『高齢化の中の金融と貯蓄』所収、日本評論社、1993年、pp.35-56 |
| [13] | 「家計貯蓄」小泉進、本間正明編『日本型市場システムの解明』所収、有斐閣、1993年 |
| [14] | "From the Locker-room to the Boardroom," Look Japan, February 1993, pp.14-15, (with Yasushi Ohkusa) |
| [15] | 「日本的雇用システムの計量分析」『日本労働研究雑誌』1993年４、５月号、No.400、日本労働研究機構 |
| [16] | 「地価上昇と資産格差」八田達夫編『東京一極集中の経済分析』 所収、日本経済新聞社、1994年 |
| [17] | 「労働経済学研究の現在－1991年～93年の業績を通じて」『日本労働研究雑誌』 1994年2･3月号、No.409、pp.2‐27（中村二郎、中村恵、早見均氏との座談会） |
| [18] | 「企業の将来像：高齢化社会における構造変化と雇用制度」 日本の針路研究会『日本再生の処方箋』、（財）経済広報センター、1994年4月 |
| [19] | 「遺産」貝塚啓明、香西泰、野中郁次郎監修『日本経済事典』、日本経済新聞社、1996年、pp.981-994 |
| [20] | 「住宅研究者のための経済学入門」『都市住宅学』 第13号、1996年、pp.28-30 |
| [21] | 「人口構成が住宅市場に与える影響」『住宅土地経済』 1996年1月、（新谷元嗣共著） |
| [22] | 「住宅・都市整備公団の役割」『都市住宅学』 第18号、1997年7月、pp.16 |
| [23] | 「高齢化と平等社会」（ｐｄｆファイル）『日本経済新聞：やさしい経済学』 1998年3月2～13日（9回連載） |
| [24] | 「高齢化と日本的雇用システム」『Finansurance』 通巻25号、Vol.7、No.1、1998年4月、pp.4-15 |
| [25] | 「震災後の住宅市場・住宅供給」『都市住宅学』 第22号、1998年夏号、（岩田真一郎共著） |
| [26] | 「森本分析における標本選択の歪み」『住宅問題研究』 1998年10月 |
| [27] | 「訓練支援、対個人で拡充を：問われる雇用政策」（ｐｄｆファイル）『日本経済新聞：経済教室』 1998年11月12日 |
| [28] | 「視点／雇用政策に経済学的発想を」(pdfファイル）『労働統計調査月報』 1999年２月号 |
| [29] | 「労働経済学からみた退職金・企業年金制度」『産政研フォーラム』 1999年春号、No.42, pp. 16-21 |
| [30] | 「団塊世代と日本的雇用制度」『岐阜を考える』（財）岐阜県産業経済研究センター、1999年3月、記念号No.100、 pp.285-290 |
| [31] | 「高齢化と所得分配の不平等」『日本経済研究センター会報』1999年6月1日号、No.825、pp.17-20 |
| [32] | 「中高年問題と退職金・企業年金」 浅子和美監修 『最新データ＆キーワード日本経済：imidas特別編集』、集英社、1999年5月31日、pp.132-135 |
| [33] | 「賃金格差と技術革新」浅子和美監修 『最新データ＆キーワード日本経済：imidas特別編集』、集英社、1999年5月31日、pp.136-139 |
| [34] | 「労働法制」 『Intellectual Cabinet』No.11、1999年7月１日、pp.4-5 |
| [35] | 「政策論議重ね信頼高めよ（経済学の有効性を問う（下））」（ｐｄｆファイル）『日本経済新聞（経済教室』1999年7月28日 |
| [36] | "Aging Society and Inequality," Japan Labor Bulletin, Vol.38, No.7, 5-11, July, 1999, The Japan Institute of Labour |
| [37] | 「特集座談会／21世紀へのシステム転換」『エコノミックス』①、1999秋号、東洋経済新報社、1999年10月13日、pp.6-29 |
| [38] | 「高齢化の進行が日本経済社会に与える影響」『中小公庫マンスリー』1999年11月号、中小企業金融公庫、1999年11月1日、pp.4-9 |
| [39] | 「世代間アンバランスの是正を」 『Intellectual Cabinet』No.24、東京財団、2000年2月15日、pp.6-7 |
| [40] | 「所得格差を考える」『日本経済新聞／やさしい経済学』2000年2月29日より６回掲載 |
| [41] | 「座談会／労働市場の規制改革はこう進めよ」『エコノミックス』②、東洋経済新報社、2000年春号、2000年4月20日、pp.10-27 |
| [42] | 「座談会／労働研究を教える」『日本労働研究雑誌』No.477、日本労働研究機構、2000年4月25日、pp.50-72 |
| [43] | 「中流層の崩壊、根拠乏しく」『日本経済新聞／経済教室』2000年6月23日 |
| [44] | 「特集／IT革命と雇用創出および賃金格差」『大阪労働』200,初秋号、大阪府商工労働部、2000年９月30日、pp.1-4 |
| [45] | 「日本の雇用慣行の変化と失業：パネルディスカッション」『現代経済学の潮流2000』東洋経済新報社、2000年10月5日、pp.239-281 |
| [46] | 「不況の社会的費用」（ｐｄｆファイル）『Handai NEWS Letter』No.10、大阪大学、2000年12月1日、pp.13 |
| [47] | 「格差拡大論をめぐって」（ｐｄｆファイル）『週刊 社会保障』Vol.55 No.2122、法研、2001年2月5日、pp.48-51 |
| [48] | 「雇用の安全網整備が急務」『日本経済新聞／経済教室』2001年2月19日 |
| [49] | 「デフレはどうして悪いのか」『毎日新聞・東京版』2001年4月1日 |
| [50] | 「退職金・企業年金のポータビリティ」（ｐｄｆファイル）『日本労働研究雑誌』No.489、日本労働研究機構、2001年4月25日、pp.58-59 |
| [51] | 「デフレはどうして悪いのか」 『産政研フォーラム』No.50、中部産政研、2001年5月1日、pp.46-47 |
| [52] | 「働く意欲の湧く「雇用のセーフティネット」を」『この国を良くするために、今やるべきこと』ダイヤモンド社、バーチャル・シンクタンク「改革」、2001年5月31日、pp.157-184 |
| [53] | 「賃金の下方硬直性を織り込んだ政策を」『エコノミックス』⑤、２００１年夏、東洋経済新報社、2001年6月14日、pp.80-82 |
| [54] | 「不良債権処理でも失業者を増やさない本当の雇用対策とは」（ｐｄｆファイル） 『週刊/東洋経済』東洋経済新報社2001年6月9日号、pp.100-104 |
| [55] | 「不良債権処理と雇用創出」 『Nouvelle Époque』 創刊号No.1、関西社会経済システム研究所、2001年8月、pp.6-7 |
| [56] | 「不足する公的分野で増員」 『日本経済新聞／経済教室』、2001年8月22日 |
| [57] | 「特集・小泉政権に望む [雇用政策] 失業期間「短縮」政策を」 『Intellectual Cabinet』No.54、東京財団、2001年9月1日、pp.4-5 |
| [58] | 「改革の「痛み」」 『産政研フォーラム』No.51、中部産政研、2001年8月31日、pp.30-33 |
| [59] | 「座談会－平成13年版労働経済白書をめぐって－情報通信技術(IT)の革新と雇用」『日本労働研究雑誌』No.494、日本労働研究機構、2001年9月25日、pp44-62 |
| [60] | 「雇用問題を考える視点」『関西経済研究センター会報』352号、2001年10月1日 |
| [61] | 「積極的雇用政策の実現を急げ」『エコノミックス⑥』東洋経済新報社、2001年秋号pp.52-58 |
| [62] | 「所得が不平等なのは不幸なのか？」 『産政研フォーラム』No.52、中部産政研、2001年11月1日、pp.54-56 |
| [63] | 「経済学から見たプロスポーツ」『産政研フォーラム』No.53、中部産政研、2002年2月1日、pp.36-39 |
| [64] | 「座談会／年金研究の現在」『季刊 社会保障研究』Vol.37 No.4, 国立社会保障・人口問題研究所、2002年3月25日、pp.136-349 |
| [65] | 「プロスポーツの経済学」『エコノミックス』⑦、東洋経済新報社、2002年5月2日、pp.162-168 |
| [1] | 「H.W.Sinn著『資本所得課税と資源配分』」『学鐙』 1988年４月号、pp.66‐67 |
| [2] | 「小野旭著『日本的雇用慣行と労働市場』（東洋経済新報社、1989年）」『日本労働研究雑誌』 1990年5月号 |
| [3] | 「黒坂佳央著『マクロ経済学と日本の労働市場』（東洋経済新報社、1988年）」『日本労働研究雑誌』 1992年1月号 |
| [4] | 「橘木俊詔編著『査定・昇進・賃金決定』（有斐閣）」『季刊理論経済学』 第44巻、第5号、1993年、pp.434-435 |
| [5] | 「石川経夫著『所得と富』（岩波書店）」『季刊理論経済学』 第44巻、第2号、1993年6月、pp.190‐191 |
| [6] | 「清家篤著『高齢化社会の労働市場』（東洋経済新報社）」『季刊社会保障研究』 1994年 |
| [7] | 「橘木俊詔・下野恵子著『個人貯蓄とライフサイクル』（日本経済新聞社）」『経済セミナー』 1994年7月号 |
| [8] | 「大滝雅之著『景気循環の理論』（東京大学出版会）」『季刊理論経済学』 1994年12月 |
| [9] | 「樋口美雄編『プロ野球の経済分析』」『経済研究』 第47巻、第2号、1996年4月、pp.182-184 |
| [10] | 「三谷直紀著『企業内賃金構造と労働市場』」『国民経済雑誌』 第177巻、第6号、1998年6月号 |
| [11] | 「Truman F. Bewley著"Why Wages Don't Fall During Recession," （Harvard University Press, 2000）」、 『ｴｺﾉﾐｯｸｽ』③、2000年10月26日、pp.188-191 |
| [12] | 「玄田有史著『仕事のなかの曖昧な不安』（中央公論新社、2002年）」『日本経済新聞』2002年1月27日 |
